商品を販売するにおいて、競合は同業他社と考えがちですが、必ずしもそうとは限りません。
例えば、食べ歩きが趣味な人が、ダイエットを考えるようになり、食べ歩きでお金を使うことをやめ、ダイエット食品を買うためにお金の使い道を切り替えることがありえます。
この場合、飲食店にとっては、ダイエット食品のメーカーや販売店が競合になるのでしょうが、業種が全く異なります。
また、仕事帰りにパチンコでお金を使っていた人が、思い切ってパチンコを断ち切り、心を入れ替えて自己啓発のために、仕事帰りに何かのセミナーを受講して勉強をすることになれば、パチンコ代がセミナー代にと、お金の使い道が変わります。
この場合、パチンコ店にとっては、セミナーの主催者が競合になるのでしょうが、業種が全く異なります。
どちらの場合も消費者が、「私は今後、・・・のためにお金の使い道を変えます。」などと、もともとお金を支払っていたところに対しては、いちいち告げることはありえません。
消費者は、黙って去って行きます。
弊社のようなオフィス家具の製造販売業においても、これまで書類やファイルを収納するために必要とされていた収納書庫が、IT普及によるペーパレス化推進により、収納書庫が不要となってくる可能性も充分にありえます。
この場合、オフィス家具製造販売業にとって、OA機器製造販売業が競合であるとなどと、これまでに聞いたことがありません。
こう考えると、同業他社だけでなく、ありとあらゆる業種が競合をなりうることを思い知らされます。
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